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主要研究領域はドイツ語教育学、危機的事例法に基づく日独間コミュニケーション論、ドイツ・EUの言語教育政策である。後者に関してみると、国際化のなかで言語知識のみならず、言語行動能力育成が重要な課題であるという認識は共有されつつあるが、他方で国によりその実施方針は大きく異なる。欧州連合(EU)は単に｢経済共同体｣｢自由貿易圏」に留まらず、社会・政治統合を進める観点から教育政策、なかでも言語教育政策に重点をおき、複言語主義、各国共通の言語能力評価のための基本構想と基準の策定、教授方法の開発など共存と競争力育成のための斬新な政策を打ち出しており、現在、その実際をドイツ、オーストリア、ポーランドを中心に調査・研究している。 |
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私が担当する授業では、EUの有力メンバー・ドイツの日本学を念頭に、前期では日独間企業コミュニケーションの葛藤事例を基本に教育システムや戦後社会におけるメディアでの日本の語られ方、代表的イメージやその変化について日本語・英語・ドイツ語の表現を比較・検討しながら学習する。後期では先ずEUの教育政策の基本を押さえ、次に、ドイツの日本学を中心に、日本語教育の教材など諸題材に即し日本語(ドイツ語)英語の表現を練習する。 |
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「EU-日本学教育研究プログラム」という専修を横断する形で提供される文学研究科の新しい試みに参加し、皆さんの英語の力をさらに伸ばし｢ヨーロッパ｣を開拓するアドベンチャーのお手伝いが出来ることを楽しみしています。EUやドイツの文化政策・言語教育政策など関連基本事項を学習した後、漫画に関するドイツ人学生の修士論文を題材に言語横断的に比較し表現練習を行うことも計画しています。ドイツ語の知識は必ずしも前提としません。 |
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